鍵のトラブル
住宅・建物の鍵のトラブル
■鍵に関するサービス
鍵の開錠
鍵・スペアキーの製作
鍵・錠の交換
鍵・錠の取付け
…など、鍵のトラブルの際はすぐに対応いたします。
鍵の開錠
鍵を失くしてしまった、家の中に入れない、鍵が入らない、抜けない…など、鍵の 開錠でお困りの際は、すぐにお電話ください。迅速に対応いたします。
鍵・スペアキーの製作
今まで鍵がなかったところの鍵を作りたい、スペアキーが必要になった…など、新たに鍵を製作し、取付けいたします。また、スペアキーの製作は、メーカー純正のものをお勧めしておりますが、お急ぎの場合は店舗にて製作できます。料金や仕上がりまでのお時間など、お気軽にお問い合わせください。
鍵・錠の交換、取付け
鍵を交換したい、錠を変えたい…など、鍵に不具合や違和感があった場合、早めに当店までご相談ください。使いにくくなった鍵や錠、防犯のための鍵、錠の交換を承ります。また、簡単に合鍵が作れないタイプは、セキュリティ対策になります。
車・バイクの鍵のトラブル
■インロック・鍵の紛失
インロック時の出張開錠
メットインバイクの鍵開錠
イモビライザー付き
鍵の複製
スペアキーの製作
(鍵穴から鍵の複製可)
緊急時の出張開錠。
インロック時の出張開錠
車のトラブルでパンク、バッテリー上がりに次いで多いのが車の鍵の閉じ込め、いわゆるインロックです。スマートキーが主流となった現在、少しずつ減りつつある車の鍵の閉じ込め。しかしながらまだまだ多い状況は続いてるようです。
メットインバイクの鍵開錠
今や原付スクーターの主流となっているメットイン。また、街中で見かけることの多いビックスクーターもメットインが標準です。鍵を上着のポケットや鞄に入れたまま座席下のトランクに入れてロックしてしまうトラブルが増えています。そんなトラブルにも迅速に対応します。
イモビライザー付き
鍵の複製
一昔前まで輸入車や国産高級車で採用されていたイモビライザー付き自動車キー。現在では軽自動車をはじめすべての車に標準設定やオプションでの設定が普通となっています。鍵が丸くコンパクトにな ってしまったため紛失するトラブルも多くなっています。
鍵の防犯対策
■住まいや建物の鍵は安全ですか？
信頼と防犯性の高いカギに交換しませんか？
泥棒や空き巣は、侵入に時間がかかる家や建物を嫌う傾向があります。セキュリティの高い鍵に交換することで、泥棒や空き巣の侵入を防ぐ抑止効果があります。「もしも」に備えてピッキングされにくい鍵に交換する、1ドア2ブロックにする、防盗金庫を設置する、防犯カメラを取付けるといった訪販対策をすることはとても大切です。高知市の鍵のフジモトはお客様のライフスタイルに合わせた防犯対策のご提案をいたします。当店では、建物の防犯性の向上を図るため、警察庁より「防犯建物部品」として認定されたCP認定の錠前のご使用を推奨しています。
防犯鍵に交換
ピッキング犯罪の増加に伴い、高性能のカギが主流となっていますので、合鍵はシリンダー構造を傷めにくい純正キーをお勧めします。
■純正キー
表面：各メーカーロゴ、裏面：キーナンバー
補助錠の取付け：1ドア2ロック
1ドア2ロックとは、1つのドアに「補助錠」などで鍵を2つ付けることです。錠が2つ以上付いていることにより、侵入に要する時間も2倍以上かかることになり、見た目も侵入をあきらめさせる抑止効果があります。
ピッキング防止錠に交換
シリンダーを攻撃する侵入手口が多いため、防犯性能の高いCP認定錠のシリンダーに交換することをお勧めします。
錠前交 換
警視庁より「防犯建物部品」として認定された錠前のご利用を推奨しております。「防犯建物部品」に認定された錠前には、「CPマーク」の表示が許されており、不正な開錠・侵入に対して、高い防犯性能があることを示しています。
サムターン回し対策
サムターンにカバーを取付けたり、押し回しのものに変えたりすることで、サムターン回しによる侵入を防ぐ効果があります。
■防犯性能の高いCP認定製品とは
「施錠したから大丈夫」というのは今の時代に通用しません。近年では空き巣被害が急増しています。今からでも信頼と防犯性の高いカギに交換しませんか？当店では、建物の防犯性の向上を図るため、警察庁より「防犯建物部品」として認定されたCP認定の錠前のご使用を推奨します。
CPマーク
CPマークとは「防犯」＝「Crime Prevention」の頭文字をシンボル化したものです。官民合同会議試験に合格した製品に表示される「侵入に5分以上を要する防犯性能の高い建築部品」の共通標章です。
防犯建物部品
2004年4月1日に警察庁から防犯性能の高い建物部品を防犯建物部品と呼び、共通のCPマークを表示することができます。この防犯建物部品は官民合同会議により認定されています。
官民合同会議
関係省庁と住宅生産者団体、建物部品関連団体が官民を横断した「官民合同会議」を設置し、これまでなかった防犯基準を初めて策定しました。